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進路指導の課題と実践
(16/30) 9・進学情報誌の現状と活用法

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ボタン09 進学情報誌の現状と活用法

 専門が校に関するさまざまな情報の中で、まず生徒が最初に目に触れるのものが情報企業が発行するさまざまな進学情報誌です。しかも情報誌は、生徒の学校選択のさいに少なくない影響力を持っており、その取り扱いには慎重な配慮と生徒への指導が必要になっています。

(1) 進学情報誌の現状

 進学情報誌は、専門学校の分野・学科の紹介や学校の選び方などを開設した編集ページと、学校広告のページ、そして資料請求はがき(別冊になっている場合もある)とから構成されているのが一般的です。この広告ページは、生徒の目をひくためにカラフルなカラーグラビアや魅力的なキャッチコピーで誌面が飾られているものが多くなっています。

 全国専修学校各種学校総連合会(全専各連)では、誇大広告に対する批判が強まったことから、1987(昭和62)年に「専修・各種学校の表示に関する自主規約」を各ブロックごとに制定することを決定し、広告表示の適正化に努力しました。その結果、現在では、「就職率100%」とか「検定合格率全国一」といった極端な表現はほとんど見かけなくなり、また、情報企業の方でも、自主規約を尊重しており、一部の会社を除いて、専門学校と無認可校を一緒に掲載する情報誌の発行も自粛するようになっています。

 専門学校は、その大半が私立であることから、学生募集のために、情報誌に広告を掲載しています。多数の情報誌への広告掲載については高校側からの批判もありますが、専門学校側から見れば、学生募集のために高額の掲載料を必要とする情報誌を排除できない要因の1つになっています。

(2) 進学情報誌の活用法

 文部省(現・文部科学省)は、リクルート事件に関連して、1989年に通知「高等学校における進路指導の充実について」を出し、「企業の行う進路希望調査については、生徒の名簿等を利用することにより営利を得ることを目的としているものには協力しないようにすること」を求めるとともに、「企業等から送付される情報資料等については、学校において、その資料の趣旨、内容等を検討し、その取扱について慎重を期し」、「特定企業を利することのないよう留意すること」を求めました。

 情報誌を生徒の自宅に宅配するために、生徒に申込書を書かせることは、望ましくありませんが、生徒が宅配を希望する場合には、個人情報が企業に流れることのデメリットもきちんと説明する必要があります。

 また、情報誌を生徒に配布するさいには、事前にその内容をよく検討し、指導上必要と判断したものに限り、利用方法を指導したうえで配布することが望まれます。派手な表現の広告が多い情報誌、また資料請求はがきだけの情報誌などについては、基本的に生徒への配布はさけます。

 生徒に対しては、<1>魅力的なキャッチコピーやカラーグラビアを見ただけでは、その学校の実像を把握したことにはならないこと、<2>数多くの情報誌に広告を掲載していたり、テレビコマーシャルをしている「有名校」が必ずしも教育内容の充実した学校とは限らないこと、<3>情報誌は学校案内書・募集要項などの資料を請求さいの参考程度にとどめること、などを注意し、学校の教育姿勢をを判断する一つの目安にするように説明します。

 学校選択にあたっては、卒業生の話を聞いたり、学校見学をするなど、いろいろな角度からの情報・資料を積極的に収集するように指導します。こうした指導が生徒に行われるならば、情報誌に頼りすぎて学校選択を誤るようなケースはさけられるはずです。

(3) 「専門学校概要」の活用

 高校側では、企業の発行する進学情報誌に対して、かつての誇大広告などに対する不信感が強く、とりわけ専門学校については信頼できる進路指導資料がほしいという声が多くありました。文部省(現・文部科学省)の『専修学校への進路指導の手引き』(1991年)には、全国高等学校進路指導協議会(全高進)と全専各連が指定する「専門学校概要」の書式が掲載され、その活用が推奨されています。多くの都道府県では、この書式に準拠して「専門学校概要」が発行されています。学校数の多い東京でも、1995年に都高進と東専各協とのあいだで統一の書式が合意され、『東京都専門学校概要』が毎年発行されています。東京都内のすべての専門学校が網羅されているわけではありませんが、学校内容を比較検討するさいの基礎資料となるものであり、教員の進路指導資料として、また、生徒の学校選択の資料として活用できるものになっています。

 多くの高校では、「専門学校概要」を進路指導室や各教室で生徒が閲覧できるようにしたり、教員が進路相談のさいの資料として活用しています。情報誌に代わる情報資料として活用することが望まれます。


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